稼働率の計算は車両でどうやるの?詳しく解説!
業務で利用する車両にも稼働率の考え方は重要です。コストならびに費用対効果を正しく把握するために必要な車両の稼働率を分かりやすく説明します。
3分でわかるSmartDrive Fleet
SmartDrive Fleet導入実績
SmartDrive Fleet は、アルコールチェック記録をはじめ「安全運転管理・法令遵守・DX」3つの観点から業務で車両を利用する企業の様々な課題をワンストップで解決できるクラウド型車両管理サービスです。簡潔にサービス概要をご紹介しています。
稼働率とは?
稼働率とは、設備や人がどれだけ動いたのか、稼働状況を測るための指標のことを言います。「稼働率=生産能力÷実際の生産数」という計算式で表せます。稼働率を把握する目的は、現状を理解し、生産性の向上やコスト削減に向けて改善させることです。
企業が車両を自社で保有している場合、購入費以外にも毎年、税金や保険料、車検や定期メンテナンス量、ガソリン代、駐車場代など、維持管理に関する膨大なコストがかかります。「あると便利だから」「そのうち必要になるかもしれないから」など、“とりあえず”車両を保有していても、企業の収益にはつながりません。現状を可視化し、車両の稼働率を上げる取り組みを進めることで、無駄な車両の削減や必要に応じてカーシェア、レンタカーへ切り替えるといった具体的なコスト削減策が実現できるのです。
車両の理想とする稼働率とは
車両における稼働率の計算方法
対象となる期間のうち、実際に稼働した時間や日数の割合を指し、次の式で求めることができます。
稼働率(%)=実働時間 / 対象期間の総時間×100
数値が高い、つまり稼働率が高いほど、十分に活用されている、稼働できていることを意味します。車両の稼働率もこの計算で算出することが可能です。稼働率はあくまで生産性の向上やコスト削減に向けた指標のひとつであり、算出することが目的ではありません。重要なのは、算出した稼働率から、次に何を行うかといったアクションです。
車両における理想の稼働率を考えるときのポイント
車両における稼働率で注意したいのは、車両の稼働時間が長ければ良い(=稼働ができている、仕事が進んでいる)という訳ではないことです。車両がいくら稼働をしていても、無駄な移動が多ければコスト削減や車両台数最適化へつなげることはできません。車両の稼働と合わせて、企業の売り上げとどれくらい相関関係があるのかを確認しましょう。
車両における理想の稼働率を考えるときに重要な視点
車両の稼働率の先にあるのは次のような目標です。
●車両台数の最適化により、車に関するコストを適正化する
一般社団法人 日本自動車工集会による「2021年度乗用車市場動向調査」によると、車にかかる月間維持費(※)の平均は11,300円、年間で計算すると1台あたり135,600円です。さらにメンテナンスや点検費用などを考慮すると、これ以外にもコストの負担がかかってきますので、たった一台削減するだけでも大きなインパクトになります。
※月間維持費とは、燃料代・修理代・有料駐車代・有料道路利用代など。ただし、一般世帯が対象。
●稼働率の高い車両を運転した従業員の行動分析する
稼働率が高い車両は、本当に適正な利用がされているでしょうか。稼働率と合わせて実際の行動履歴を負うことで、営業効率も同時に把握することができます。
●稼働率の低い車を手放し、カーシェアやレンタカーなど代替手段へ置き換える
稼働率が低い車両は、思い切って手放すことも考えましょう。また、一人一台の割り当てから、一台を社内でシェアする、または保有からカーシェアなどへ切り替えるなど、別の方法を検討できるようになります。
車両の稼働率アップを実現する3STEP
前述したように、稼働率の計算式は非常にシンプルなものですが、たとえば「保有する100台のうち、先月使用されていた車両は70台だったので、稼働率は70%だ」という単純計算だけでは、現状を的確に示しているとは言えません。ここでは、コスト削減(=車両削減)のために必要なデータ算出方法の一例をご紹介します。
STEP1 利用実態を把握する
車両における稼働状況の最適化と車両削減を実現するためには、まず、正確な利用実態を把握することから始めましょう。クラウド車両管理システムなどを利用し、次のような指標で利用実態のデータを取得すると、具体的な目標値の設定や分析が可能になります。
●取得するデータの一例
・会社から車両が出発し帰社するまでにかかった時間
・移動にかかった時間
・客先など、会社以外の場所で停車していた時間
・それぞれの車両を利用しているドライバー
STEP2 全体の傾向から目標値を設定する
利用実態がデータとして取得できたら、会社全体や各拠点など、比較的大きなくくりで稼働台数と稼働時間を算出し、目標を設定します。
●設定例
・日別での最大稼働台数と保有台数
・一台あたりの稼働時間の中央値、最大値から稼働時間の目標値を設定
STEP3 具体的な削減台数を割り出す
最後に、時間帯で見た稼働台数、車両やドライバーごとの1日あたりの利用時間など、「誰が・いつ・どれくらいの時間」利用しているのかを細かく算出します。そして、先ほど設定した目標値と比較してどれくらい削減可能かシミュレーションを行い、最終的に削減できるか判断します。
時間別の稼働台数を見て、一番稼働している時間はどこか、本当に移動が必要な業務かなど、データを深掘りして削減可能な台数を洗い出しましょう。
車両の稼働率を上げるための解決策
車両の稼働率を算出するには、前述したSTEP1の「利用実態を把握する」ことが最も重要です。もちろん、日報や業務報告書、車両予約管理表などにより、手作業で計算することもできますが、作業量や手間暇を考えると管理者への負担が非常に大きくなります。車両管理システムを利用すれば、車両の利用時間や走行距離など、車両に関するあらゆるデータを容易に取得し、分析することが可能です。車両管理システムで稼働率を把握する方法を紹介します。
多様なデータを取得できる
車両管理システムには、シガーソケットに挿すだけのデバイスから、ドライブレコーダーと一体型のもの、スマホからデータを取得できるものなど、さまざまなタイプが展開されています。スマートドライブでは、シガーソケットに挿し込む車載器と、GPSを内蔵した通信型のドライブレコーダーの2タイプをご用意しています。
「位置情報だけならスマホで良いのでは…」と思う方もいるかもしれませんが、このようなデバイスを利用することで、全ての車両に対し、同じ条件下でデータの取得ができるというメリットがあります。また、クラウド車両管理システム「SmartDrive Fleet」の場合、分析用のデータだけでなく、10秒に一回の頻度でデータを更新。リアルタイムの位置情報がわかることで管理者とドライバーの連携をスムーズにします。
稼働率を算出する目的のひとつに「生産性の向上」がありますが、リアルタイムの位置情報が把握できることで突発的に入った訪問依頼や機器工事の依頼に即座に対応できるなど、わかりやすい形で稼働率を上げ、生産性を向上させることができるのです。
車両予約で効率的に活用、一台あたりの稼働率をアップ
スマートドライブが提供している「SmartDrive Fleet」では、社用車の走行データを自動的にクラウドで保存します。蓄積されたデータを用いて車両の稼働率を確認することもできますが、複数の社員で車両を共有している場合、「どのドライバーが」、どの車両をどれくらい使用したのかというデータも、分析を行う点では非常に重要な視点になります。そこで活用できるのが車両予約機能です。
会議室の予約をするように、何時から何時まで誰が利用するのか予約を入れることで、重複をなくし、現場での効率的な運用が可能になります。
車両の予約をメールやチャット、書類、ホワイトボードなどで管理している企業も多くありますが、これでは、車ごとの稼働率が算出できても、誰が利用したのかについては把握が困難です。車両予約機能を利用してオペレーションを効率化することは、分析だけでなく現場の運用改善にも役立つでしょう。
稼働状況をビジュアルで把握する〜誰もが一目でわかるということ
蓄積した走行データはビジュアライズ(可視化)して一目で状況がわかるようにしましょう。とはいえ、データをダッシュボードやレポートで作成する作業は、データ分析に精通していない方にはかなりハードルの高い作業です。SmartDrive Fleetは、過去の走行データを蓄積・分析できるといったデータサイエンティストの知見を生かし、全体の状況からドライバーごと、車両ごとの個別の詳細情報まで、可視化できるダッシュボードを用意しています。
誰もが一目で状況を理解できることで、さらに稼働率向上と削減に向けた明確な施策が打ち出しやすくなることでしょう。
車両管理・アルコールチェックの課題解決をSmartDrive Fleetがサポートいたします。以下から気軽にご相談ください。
車両の稼働率を改善させた事例
ここでは、車両管理システム「SmartDrive Flee」を利用して稼働率の算出、現状の把握ができたことにより、業務効率化やコスト削減を実現された企業の事例をいくつかご紹介します。
メモリード様の事例
詳しくはこちら「導入月に車両コストを40%削減。コロナ禍を乗り切るための、車両管理システム活用術」
業種:冠婚葬祭業
課題:駐車場に社有車があるにもかかわらず、自分の車で営業に向かう社員がいたため、「無駄があるなら車両を削減したい」と考えていた。
効果:稼働率を確認することで、古い車両や稼働が少ない車両のリースアップ、新たな車両の導入の検討、申請に役立った。
大阪デリバリー様の事例
詳しくはこちら「『社員の安全を一番に考えたい』大阪デリバリーが車両管理で実現したいこと」
業種:運輸業
課題:車を運転する従業員が40人〜50人と増え、会社が所有する車両も30台にまで増えたものの、管理が行き届いていなかった。
効果:車両管理システムによって月に何km走行しているのか、どれくらいの稼働があるのか、データとして実態が把握できるようになり、配車の再編が定量的に行えるようになった。これからも営業活動を解析して、車両台数をうまくコントロールし、コスト適正化につなげていきたいと考えている。
竹中ガス住設センター様の事例
詳しくはこちら「移動効率を改善し『即日完了率』を高める、車両管理システムの活用方法」
業種:サービス業
課題:依頼を受けた当日に修理を完了できた割合「即日完了率」を一つの指標にしており、いかにそれを上げていくかを考えたとき、移動効率を上げるべきではないかと考えた。特に奈良の事務所は長い距離を走行しなければならないこともあり、効率的な配車を実現したかった。
効果:業務のばらつき、非効率感がなくなった。訪問先エリアに濃淡があるので、定量的にデータを見て、「訪問回数が多い都心部に小さい拠点を置く」「部品を置いておき、即日完了につなげる」など、適正な判断をしていきたいと考えている。
車両の稼働率アップの先に戦略を立てる
現状の稼働率を把握し、最適化ができたら、収益アップや労働環境改善などを見据え、一歩先の戦略を構築していきましょう。
営業プランの見直しで営業効率の向上を図る
車両の稼働率を割り出すと同じに、営業スタッフの訪問件数・商談時間・契約数を週間単位、月間単位で見てみましょう。成果を出しているスタッフはどのようなルートでどのように回っていたのか、 効率の良い営業方法を共有することで売上アップにつながることも。
配送ルートの適正化し、効率の良い配送で残業ゼロを目指す
運送業の場合、稼働率を配送ルートの最適化へとつなげていきましょう。効率よく回ることができれば、無駄な時間を無くし、残業時間を短縮することもできるはずです。そうすることで、ドライバーの負担減にもつながります。
顧客満足度を向上させる
業務の効率化は自社だけでなく、顧客の満足度向上にもつながります。改善点を見つけて修正することでより、サービスの充実、品質向上に向けて時間を割くことができるためです。安定した品質で、なおかつ自社の強みを引き出したサービスを展開していきましょう。