ドライバーの運転改善につながる「運転診断」とは？

交通事故は、深刻な怪我や人命に関わるということはもちろんですが、企業においては事業を継続していく上で致命的となるような社会的信用の毀損を招くというリスクもあります。

事業継続が困難になるというところまではいかずとも、世間のイメージが変わってしまったり、社員が離れていってしまう、新規採用に支障が出る、事業が右肩下がりになってしまうなど、たった１件の事故でも想定外のダメージを被る可能性もあります。

少し前には長距離旅客バスの事故が相次ぎ、格安料金の裏でドライバーが非常に過密なスケジュールで運行している事情などがメディアでも繰り返し取り上げられました。メディアに露出することにより、社会的問題として広く認知され、業界にもメスが入りましたが、当時のドライバーたちの勤務実態を考えると起こるべくして起こった事件だったのではないでしょうか。

そういった社会的な機運の高まりもあり、最近では事業で車を使用する企業の安全管理への注目は非常に高まってきているようです。一定以上の積載量の大型トラックではデジタコの装着が義務化されていますが、義務化ラインよりも軽量のトラックにおいても自主的に装着していたり、一緒にドライブレコーダーも導入するなど、安全意識の高まりは昨今のドライブレコーダーの売り上げ増加を見ても顕著です。法人ドライバーだけでなく、一般個人の車にもドライブレコーダーがずいぶん浸透してきた感もあります。

そんな中で、いかにドライバーが安全に配慮した運転ができるかということも、交通事故を抑制する上で大切なことであると思いますが、運転の安全性向上をサポートするようなサービス・機器というのはまだそれほど一般化していないのではないかという思います。

カーナビによっては「運転診断機能」が備わっていて、毎回の運転をスコア化してくれたり、運転中に急加速や急ブレーキなどが起こる度に音声でそれを教えてくれたり、運転後に合計何回そういうシーンがあったのかを伝えてくれたりするものはあります。

ただ、それらの機能が、実際にドライバーの安全性向上のために活かされているのかという点では、正直不明瞭なところは多いという印象があります。音声通知されることでその瞬間はハッとすることはあったとしても、繰り返し聞けば慣れてしまいますし、次の運転時までに何か改善するしくみがあるかといえばそうでもない気がします。また、スコアに関しても、運転後にスコアだけ見ても、高いか低いかというだけではあまり意味がなく、運転をどう改善すれば良いのかが具体的にはわからなかったりします。

本メディアの運営企業であるスマートドライブでは、そういった従来の運転診断機能の課題をふまえ、運転の重力マップを可視化することでより改善につなげやすくなる「G-Force」という機能を開発し提供しています。

現在は法人向けクラウド車両管理サービス「SmartDrive Fleet」において提供されている機能の１つになりますが、各ドライバーの毎回の走行について上のようなビジュアライズされた G-Force Map（運転における重力マップ）が作成されます。内側の円の中に入っている緑のバーは安全運転かつ同乗者が快適に乗車できるレベルのGですが、外側の円内に表示されている紫のバーは、危険運転のカテゴリーに入るGであり、同乗者も不安・不快に感じるレベルとなります。

上の図でも時間軸による推移を表現していますが、半年単位で経過を追っていったときに、徐々に外側の円に表示されるバーが少なくなり、最終的にはほとんど内側の円に収まるようになった例です。ドライバーも自分の運転にどういった部分に気をつければ良いのかが一目で把握できますし、改善の具合も視覚化されるので、管理者の立場から見ても改善（悪化）経過がわかりやすく、個別指導をする際にも有用です。

SmartDrive Fleetでは、このG-Force Mapによる管理者のモニタリング＆個別指導をサポートしている他、先日の記事「運転診断から読み解く — 個々のドライバーの課題に応じた安全運転教育を」でご紹介させていただきましたパートナー企業である株式会社ムジコクリエイト様と協力し、SmartDrive Fleetの採用後の安全運転促進の強化プログラムもご提供しております。単に「ドライバーを管理する」というサービスを超えて、いかに企業が無事故体質になっていくサポートができるかという観点で、様々な取り組みを進めています。

社会から交通事故を完全になくすことは簡単ではありません、その取り組みには時間も絶え間ない努力も必要ですが、大きな意義があることです。安全運転が売上げ増加に必ずしも直接結びつかないためなのか、企業活動における安全運転管理は軽視されがちです。ただ、上述のように１つの事故が取り返しのない事態を招く恐れがあるということを考えると、企業も（個人も）日頃からしっかりとリスク管理していくべきではないでしょうか。